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協会の概要
遠赤外線は、加熱・乾燥、暖房、繊維、さらに、医療にまで多岐にわたり用いられる、古くて新しいエネルギーで、今後は環境保全、省エネルギーに対応する有効なエネルギーとして注目されている。
当協会は、これらの遠赤外線関連製品・技術に関する調査及び研究、情報の収集及び提供、普及及び啓発、国内外の関係機関などとの交流及び協力を行い、遠赤外線関連産業の振興及び消費者の保護を図るための活動をしている日本国内唯一の非営利法人です。
事業活動
１）調査研究
経済産業省関連の受託調査研究
日本機械工業連合会、機械システム振興協会、日本規格協会、自主委託調査研究、自主研究会２）産業基盤整備
標準化体系の整備（経産省関連の委託調査研究）
JIS認定認定制度（認定マークの普及）- JIS Z 8117 「遠赤外線用語」
- JIS R 1801 「FTIRによる分光放射率測定法」
- JIS R 1803 「遠赤外ヒータの遠赤外域における分光放射エネルギーの測定方法」
エネ革税制（エネルギー需要構造改革投資促進税制）の窓口
認定制度
消費者に安心していただける遠赤外商品の普及を願い、平成８年１０月「遠赤外線自主認定制度」を発足させました。 認定対象商品は、現在、以下の７品目です。「電気こたつ」「電気暖房器」「石油ストーブ」「電気調理器」「ガス調理器」「直接身に付ける繊維製品（肌着、靴下、タイツ、サポータ等）」及び装身具（ネックレス、ブレスレット等）認定に関する「協会基準」を満たし、「品質保証」「クレーム処理」体制が整備されていることが要件です。認定申請を受けると、学識経験者、消費者団体代表者、協会代表者で構成される「認定審査委員会」にて審議し、合格した商品に、「認定マーク」の使用が許諾されます。３）情報の収集及び提供
会報の発行（年３回）
ホームページによる情報公開、提供
文献、特許、新聞による情報収集、提供
国、関連団体の補助金事業や受託事業の情報収集、提供４）普及及び啓発
協会マークの普及
エネ革税制（エネルギー需要構造改革投資促進税制）の窓口
講演会、シンポジウム、ポスターセッション、研修会の開催
展示会出展、製品・技術振興表彰の実施
リーフレット・ガイドブック、書籍の発行、デモ機の貸し出し、相談窓口５）交流および協力
大学、公的機関、関連産業、ユーザー団体との交流会、研究会開催、セラミックス関係団体、その他団体との会報交換
組織
